脱原発してはいけない本当の理由はレーザー迎撃砲

米海軍、「レーザー兵器」を艦船に初搭載へ　中東に配備か(CNN)

米海軍幹部は１１日までに、戦闘艦船に初めてレーザー兵器を搭載する計画を明らかにした。輸送揚陸艦ポンスに２０１４年初期に配備する見通し。
米国防総省当局者によると、同兵器の実験はこれまで無人機や高速ボートを標的に実施され、破壊するなどの成果を得た。迅速な応戦能力はペルシャ湾での潜在的な敵標的への対処が可能として、レーザー兵器の中東配備を念頭に置いていることを示唆した。
別の同省当局者はレーザー兵器の性能は立証されたとし、初めての配備でも脅威に対応出来るとの自信を示した。
搭載に必要な経費は約３１００万ドル（約３１億円）。しかし、同兵器の発注が将来進めばコスト削減につながると見込んでいる。
米海軍の兵器開発などの研究所責任者は、レーザー兵器は近代兵器の革命の第一歩と形容。ナイフや剣の時代に火薬がもたらしたのと同様の影響力を持つと指摘した。
同責任者は関連データを控え目に分析した場合、レーザー光線の１回の発射は１ドル以下になるとし、ミサイル１発の発射費用数十万ドルと比べ相当な低価であることを主張した。レーザー兵器の導入は米海軍の全体予算の削減につながるとも述べた。
国防総省当局者は、レーザー兵器は艦上改造など特別な処置は必要とせず、多種の艦船上への配備が可能とも指摘。別の当局者は悪天候の際には支障が生じる可能性があるとしながらも、この問題への対応は現有の多数の兵器システムにも盛り込まれていると話した。

「ポンス」に搭載されるレーザー砲は30〜100キロワット程の戦術高エネルギーレーザーのようだ。翻って北朝鮮、あるいは中国の核兵器恫喝に対抗する日本の唯一の手段はさらに高出力のメガワットクラスのレーザー砲による迎撃システムの構築しかない。そのためには原発は必要最低限稼働させておく必要がある。
指向性エネルギー兵器:エネルギー源と冷却の問題

レーザー光を発生させるのに必要なエネルギー源として電力を使用するタイプのものは、大きな電力を要求する。エネルギーを蓄え、伝導し、変換して指向するという現状の方法では、簡便で携行可能なレーザー兵器を開発するのは困難である。現状のレーザーは大量のエネルギーを熱として浪費していまい、加熱による装置の損傷を避けるには、未だに大きな冷却設備を必要とする。空冷式では受容できないほどの射撃間隔の拡大をもたらす。現用のレーザー兵器の実用化を制限するこれらのエネルギー源と冷却の問題は、以下の事項により相殺される可能性がある。 1 安価な高温超伝導物質によりエネルギーロスを減少させ兵器をより効率的なものとする。 2 より簡便な大容量の電力供給・充電装置。レーザー光を発振させて余ったエネルギーの一部は装置の冷却に有効に使用される。

この問題はまた、発電所の近くに兵器を設置するか大きな電力を発生できる大きな艦船か可能ならば原子力水上艦に搭載することで、軽減されうる。艦船には冷却用の水が豊富という長所がある。

この条件を満たすのは原子力発電所敷地内に高出力レーザー砲システムを構築することだろう。空冷式では間に合わないのなら水冷式。原発の水冷システムを応用すれば高出力レーザーの膨大な熱量を冷やせる。日本の場合、原発は全て海岸に立地している。
同時に複数の弾道ミサイルを撃墜するために高出力レーザー砲数基のほか、原発そのものを守るための低出力レーザー砲数基をパッケージにして運用する。レーザー砲には雨や雲に弱いとされるが、1メガワット以上のレーザー砲なら克服できるだろう。
このシステムを日本に既存原発、川内、玄海、伊方、島根、福井原発群、志賀、柏崎刈羽に構築する。これらは津波にやられるリスクは低い。地震・津波リスクのある浜岡にも首都防衛の観点から作っておく必要がある。システムが出来上がれば、防衛用のために普段は民生用、有事はすぐにレーザー用に切り替えることを可能にしておく。
実用化するために日本で研究しているのはなんと民主党政権化で事業仕分けのターゲットになった理化学研究所。まあ、当時の民主党には某国の意向が何らかの形で反映していたのだろう。
世界最強X線レーザービームが誕生　-原子レベルの精度を持つ鏡により、１マイクロメートルの集光ビームを実現
日経産業新聞（2012年12月18日刊）に「集光強度、4万倍に」が掲載されました。
これらは一応民生用技術開発という建前だが、本来の目的は自由電子レーザー制御レーザーでの日本ハリネズミ化だろう。そうでなかれば本当に税金の無駄遣いだ。
自民党の唱える「日本強靱化計画」なるものも、実はレーザー砲による「日本ハリネズミ化計画」の偽装と思いたい。自民党が脱原発を渋っている本当の理由もここらあたりにあるのではないか。
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